「システムトレード」とは?

2009年5月31日(日)

 

システムトレードという言葉を聞いたことがありますか?
システムトレードとは、広義には特定のルールに従って
機械的に売買することを言います。
システムトレードと一口にいっても、次のように色々なタイプがあります。
・一部裁量が入る場合もの
・サインだけをみて注文は自分で行うもの
・売買注文から決済、資金管理まですべて自動的に行うもの
当サイトでは広義にシステムトレードをとらえ、プログラムがすべて自動的に
売買を行うものは「自動売買システム」と呼ぶことにします。
完全に裁量でトレードするという場合でも、次のようなことについては
自分なりのルールがあるはずです。
・どのようになったらエントリーするのか(売買サイン)
・どれくらいの期間ポジションを保有するのか
・どれくらいの枚数でポジションを建てるのか
・損失はどこまで許容するのか
・利益はどこまで狙うのか
よく「売買サイン」という言葉を聞きますが、売買サインは
トレードルールの一部です。いつエントリーしてエグジットするか
大事なものであることは確かですが売買サインだけで勝つことはできません。
エントリー時点での利益や損失の見込みから、自分がとり得るリスクを考慮し
資金量から計算した適切なロット(ポジションサイズ)を決めます。
チャート分析をし、売買の判断をするときには何らかのルールが必
要です。完全に裁量でやっている場合でも、何らかの判断根拠があ
るはずです。チャートがあるパターンに動いたら売買の判断を行お
うというのが「サイン」です。サイン通りに売買を行うかどうかに
は、裁量が入ります。
裁量には、いい点と悪い点があり、いい点は単純なロジックだけで
はない判断を加えることができる点です。しかし、その判断が正し
くできるかどうかは経験次第です。経験を積んだトレーダーは適切
な判断ができます。初心者でも、正しい判断が下せるときはありま
すが出来ない場合もあります。何が不足しているかというと、知識
や経験です。チャートや相場の動き、過去のパターン、トレンドの
転換点など何も知識がないと判断のしようがありません。しかしこ
れは過去のチャートの検証を重ね、トレード経験を積んでいくこと
でカバーできます。
もう一つ裁量トレードを困難にしているのは、感情の働きです。ト
レードは、損得どちらかが必ず発生します。私たちは、利益よりも
損失に敏感に反応するような心理を持っています。特に資金管理、
リスク管理の面では恐怖と欲望によるバイアスによって正しい行動
とれないことがあります。たとえば思いのほか損失が拡大してしま
った時は、すぐに損切りをしなければならないわかっていても、ひ
ょっとしたら戻るかもしれないと思ってそのまま待ち続け、結果と
してさらに損を拡大してしまうというようなことです。何をすれば
いいかを頭で理解していても、感情が邪魔をしてその通りに行動で
きないことがあるのです

システムトレードという言葉が最近よく聞きます。

システムトレードとは、広義には特定のルールに従って、機械的に売買することを言います。

つまり何らかのルールがあり、そのルールを根拠にトレードを行います。

 

一般的なシステムトレードは、売買を行う条件をあらかじめプログラムしておき、

その条件が整ったら注文を行うものです。

そのような条件が成立した時に通知されるものを「売買サイン」と呼びます。

ただし、注文を行うときには、人によって運用方法違います。

  • サイン通り注文するかは、自分で判断する(裁量が入る)
  • サイン通りに注文するが、発注は手動で行う
  • サインが出たら、自動的に売買注文を行う(完全自動売買)

 

すべてシステム(ソフト)が自動でやってくれて、利益が出るならそれに越したことは

ありませんが、相場はそんなに単純なものではありません。

 

「システムトレードを使えば楽して儲かる」という考えにはちょっと疑問を感じます。

ある一定期間利益が出ていたとしても、損失が続く期間も必ずやってくるからです。

そのシステムがいつまで通用するかもわからないのです。

 

システムトレードで売買サインを出す根拠を知り、それが通用する相場なのか

そうでないのかは、運用する人間がしっかりと見て判断する必要があると私は考えています。

 

とはいえ、システムトレードには多くのメリットがあるのも事実です。

過去のデータから統計的に勝ちやすいパターンで売買を行うようにできているからです。

人間の感情や、恣意的な判断が入り込む余地はなく、リスク管理がやりやすい面もあります。

また、相場に張り付く時間も減らしてくれます。

 

システムトレードにもデメリットはあります。メリットとデメリットをしっかり理解して

トレードの支援ツールとして使いこなすことができれば

個人投資家にとって強みになることは間違いないでしょう。

 

別の記事で詳しく解説していきます。